預金のリスク

預金リスク お金

こんにちは!ちーたらのパパです。

先日、ちーたらの教育費として貯金している定期預金の一部が満期になったのですが、そのとき受け取った利息の金額に愕然としました…。
そこで、今回は、FP技能検定2級の資格も持っている僕が、預金のリスクについてまとめてみました!

資産運用をしたいけど、何から手を付ければいいのかわからない…。

そんな風にお悩みの方の参考になれば嬉しいです!

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定期預金から受け取れる利息金額

別の記事でも少し紹介しましたが、僕たちはおおよそ貯金:投資=3:7の割合で資産運用をしています。

まだ30代で多少のリスクは取っても良いだろうという考えている僕たちですが、ちーたらの教育費については、万一、大学進学時など大きなお金が必要になったときに含み損になっているという事態を避けるためにも、定期預金を中心に貯蓄しています。

先日、この教育資金のうち150万円が満期になったのですが、そのとき受け取った利息の金額を見て、預金のリスクというものを身に沁みて感じました。

定期預金の満期利息の金額は

我が家では、預金金利が高いことやセブン銀行のATMの利用手数料が一定回数無料という便利さから、住信SBIネット銀行をメインバンクとして利用しています。
2021年7月から翌年7月までの1年間にも、住信SBIネット銀行定期預金に150万円を預けていました。
この定期預金の満期時に受け取ることができた利息の金額は、なんとたったの1555円でした…。

ネットバンクは、メガバンクなどに比べて金利が高いと言われますが、住信SBIネット銀行の場合、ボーナスが支給されることの多い6~8月頃と12~2月頃の間だけ、定期預金の金利が通常の金利よりも高くなるというキャンペーンが実施されています。これが僕たちが住信SBIネット銀行を利用している理由の一つでもあります。
実際、今回の150万円についても、通常時(2022年11月2日現在)の0.02%の約6倍の0.13%(税引き後0.10%)という好条件の金利が適用されました。

そのため、上記の金額は、預金金利がメガバンクよりも高いネットバンクで、かつ、キャンペーンを利用したというかなり良い条件で定期預金をした場合に受け取れる利息の金額と言って良いと思います。
それでも、1年間大事なお金を預けてわずか1555円の利息(※)しか受け取れないというのは、あまりに少ないと感じてしまいました。

※計算式
上記の条件で1年間150万円を預けた場合の利息の金額は、150万円×0.13%=1950円。
もっとも、預金利息については、利子税として、20.315%の税金が源泉徴収されますので、税金として、1950円×20.315%=395円(※)が差し引かれてしまいます。
※所得税分15.315%と地方税5%分の端数はそれぞれ切り捨て
そのため、満期時の利息は、1950円-395円=1555円となります。

ちなみに、定期預金の金利については、ダイヤモンド社のマネー誌「ZAi」のオンライン版で最新の情報が紹介されています。少しでも良い条件の金利を追求したいという方は、こちらも参考にしてみてください。
僕自身も、こちらの記事はたまに見るのですが、あまり多くの銀行口座を持つのも面倒なので、比較的条件の良い住信SBIネット銀行に集約させています。

メガバンクの定期預金だった場合

もし仮に同じ金額をメガバンクで定期預金に預けていた場合、どうなったでしょうか。

メガバンクは、ネットバンクよりも預金金利が低いと言われていますが、メガバンクの定期預金(1年)の金利は、以下の通りとなっています(過去の金利のデータが見当たらなかったため、2022年11月2日現在の金利となります)。

  • みずほ銀行:0.002%
  • 三菱UFJ銀行:0.002%
  • 三井住友銀行:0.002%

仮に、メガバンクの定期預金に同じく150万円を1年間預けた場合、利息の金額は、150万円×0.002%=30円となります。
そこから利子税として、20.315%の税金が源泉徴収されますので、25円(=30円-30円×20.315%)が満期時に受け取ることができる利息となります(端数切捨て)。

メガバンクの方が何となく安心だからとか、給与受取口座がメガバンクだからと、漫然とメガバンクの定期預金や普通預金でお金を貯めている方もいらっしゃるかもしれませんが、ネットバンクと比較すると、同じ定期預金でも60倍以上も差があるのです。

複数の銀行に預金口座を開設するのは面倒ですが、最近ではオンラインで口座開設することができるネットバンクも増えています。
少しの労力でこれだけ大きな差が生じるのですから、今までメガバンクの定期預金で資産運用をされていたという方は、冬のボーナスが入ったタイミングなどを機に、ネットバンクの口座を開設してみてはいかがでしょうか。

もし投資信託を購入していたら

先ほどもご紹介した通り、僕たちは、資産の大部分を預金ではなく投資に回していますので、もし、定期預金に預けた150万円で投資信託を購入していたらどうなっていたのか、というのは気になるところ。
そこで、SBI証券や楽天証券などのネット証券のランキングでも人気のある銘柄で、私たちも保有しているeMAXIS Slim 全世界株式(巷では”オルカン”と呼ばれたりもしていますね)で検証してみたいと思います。

投資信託の評価金額の計算方法

そもそも投資信託というのは、一般社団法人投資信託協会によると、「投資家から集めたお金をひとつの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する商品」のことをいいます(一般社団法人投資信託協会HP)。

この投資信託の評価金額については、次の計算式で求めることができます。

評価金額=口数×基準価額÷10,000
※基準価額は1万口あたりの金額なので、10,000で割ります。

このうち「基準価額」というのは、投資信託の値段のことを言います。
また、「口数」というのは、投資信託の取引単位のことを言い、口数については、次の計算式で求めることができます。

口数=投資金額÷基準価額×10,000
※1万口あたりの基準価額を1口あたりの基準価額に戻すために10,000を掛けます

投資信託の評価金額の計算方法については、以下のサイトが参考になりましたので、よろしければご覧になってください。

1年間投資信託で運用した場合の損益は

以上を前提に、150万円で投資信託のeMAXIS Slim 全世界株式(オルカン)を購入し資産運用していた場合、どうなっていたか、検証してみます。

今回の記事で取り上げた定期預金は、預入日が2021年7月31日、満期日が2022年7月31日。
過去のデータを見ると、預入日の翌営業日2021年8月2日のオルカンの基準価額は1万5423円でしたので、150万円で購入することができるオルカンの口数は、97万2573口(=150万円÷1万5423円×10,000)となります。
そして、満期日の翌営業日2022年8月1日のオルカンの基準価額は1万6746円でしたので、購入したオルカンの評価額は、162万8670円(=97万2573口×1万6746円÷10,000)となります。

そのため、仮に、2021年7月31日に150万円で投資信託のオルカンを購入していた場合、翌年7月31日の時点で12万8670円(=162万8670円-150万円)の利益を得ることができたという計算になります。

もっとも、投資信託を売却して利益を得た場合も、預金利息と同様、その利益(譲渡益)に対して税金が発生します。
税金の金額についても、預金利息と同様、20.315%の税金が発生しますので、上記の譲渡益に対する税金は、12万8670円×20.315%=2万6138円(端数切捨て)となります。

したがって、2021年7月31日からの1年間、150万円を投資信託のオルカンで資産運用していた場合の手取り金額は、10万2532円(=12万8670円-2万6138円)であったという計算になります

ちなみに、投資信託の売買による譲渡益に対する税金については、預金利息と異なり、常に源泉徴収されるわけではなく、原則確定申告が必要です(申告分離課税といいます)。
もっとも、投資信託の購入時に、特定口座+源泉徴収ありを選択すれば、証券会社に源泉徴収を行ってもらうことで、確定申告の手続を省くことができます
投資信託や株式の売買で損失が生じている場合には、損益通算という投資信託などの売買から生じた損失を補填するために確定申告をした方が有利になるのですが、これから資産運用を始めるという段階では、特定口座+源泉徴収ありを選択して証券会社に税金の処理をしてもらうのが楽チンだと思います。

預金にもリスクがある

以上の計算を見ると、同じ金額を運用する場合、ただ定期預金に預けるよりも、投資信託を購入して運用する方が圧倒的に利益が生じていたということがわかります。

もちろん、これはあくまで2021年7月31日から2022年7月31日までの過去1年間の運用の結果にすぎませんので、将来も同じように投資信託の方が利益が生じると断言することはできません。大学進学時などちょうど大きなお金が必要になったタイミングで、運悪くリーマンショックや新型コロナウィルスのパンデミックのような事態が生じてしまったときには、損失を被るということもあり得るわけです。

しかしながら、現在のような超低金利の時代においては、ただ単に預金を保有することにも次で述べるようなリスクがあるということを理解した上で、銀行にお金を預けるという選択をすることが必要だと思います。

インフレ時に価値が目減りするリスク

今年はウクライナ危機や円安の影響もあり、物価上昇が続いています。一般に、こうした物価上昇=インフレにより、現預金の価値は相対的に目減りするため、現預金にもリスクがあるといわれています。

例えば、仮に物価が1年間で2%上昇した場合、100万円の軽自動車は、1年後には102万円に値上がりすることになります。
このとき、銀行の預金金利が物価上昇に伴って上がれば良いのですが、預金金利が物価上昇率についていくことができなければ、同じ金額の預金を持っていても、同じ物・サービスを購入することができなくなってしまいます(=現預金の価値が目減りする)。

銀行預金については、安全資産であってリスクがないと考えている方も多いのではないかと思います。
僕自身も以前はそう思っていたのですが、以前Audibleで聴いたミアン・サミ著『教養としての投資入門』では、こうした考え方が否定されており、衝撃を受けました。
同書においては、上記の現預金のインフレリスクについての解説があった上で、”何も考えずに預貯金をするということは、無意識のうちにインフレに対応できないというリスクを取っているということだ”という趣旨の指摘があり、強く印象に残っています。

それでもなお、投資信託や株式に比べれば預貯金の方がリスクが低いという考えもあると思いますが、預貯金にもリスクがあるということは十分理解しておく必要はあるのではないかと考えています。

まとめ

以上、預金のリスクについてご紹介しました。

預金については、僕たちの親世代(60代)が働き盛りだったバブル期の1985年には、預金金利が年5.5%(税引後年4.4%)という高金利だったこともあり、親世代にはとにかく銀行に預けておけば安心、投資はギャンブルという考え方を持っている方も多いように思います。そして、このことは、こうした親世代の教育を受けた僕たちのような若い世代でも同じだと思います。
しかしながら、今はメガバンクの定期預金の金利がたった0.002%という時代ですので、ただ単に銀行にお金を預けるだけではお金は増えてくれません。
お金に対する価値観は、親の考えや育った環境に大きく左右されますし、家族や友人など親しい間柄でもお金に関する話は避けられる風潮がありますが、将来豊かな生活を送るためには、お金のことを勉強してマネーリテラシーを身に付けることがとても重要だと考えています。

今回の記事をきっかけに、ぜひ一度将来のお金の貯め方について考えてみてください。今回の記事が家計の見直しや将来のお金のことを考えている皆さんのお役に立てば嬉しいです。

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